2025 0502
Daily WiLL 山上信吾「崩壊する日本外交」
岡目八目「日本植民地化への道程」
●大航海時代から始まった、ヨーロッパ列強のアジア植民地化による日本植民地化戦略は、1540年創設のイエズス会布教活動が起源となろう。
日本へはザビエルらの南蛮貿易に始まり、富とキリスト教と武器を操りながら、徐々に戦国の世に浸透して、織田信長の安土桃山時代を強力に支援し政権に入り込んだ。
●キリシタンの活動に不信を抱いた江戸時代の徳川幕府は、キリスト教禁止令と鎖国令を発出してし、長期にわたって植民地化から逃れ、日本独自の江戸文化を発展させた。
しかし、ペリーの黒船以来、海外勢力から開国を要請され、薩長土肥を中心にオランダやイギリス等からの戦費調達を受けて倒幕運動を起こし、明治新政府が誕生した。
●この明治維新で誕生した新政府は、世界に向けて開国して積極的に使節団も派遣し、欧米列強の仲間入りに専念し、日英同盟も締結することになった。
これにより、産業革命や海外交易が促進され富国強兵政策を促進していったが、明治政府の江戸幕府倒幕や日英同盟から派生した日露戦争では、莫大な戦費調達が必要だった。これらの資金提供や産業革命などの技術導入は、海外勢力のヤコブシフやグラバー商会を介して行われていた。
●グラバー商会はアヘン戦争以来、中国にアジア拠点を構えたマセソン商会(後の香港上海銀行HSBC )の日本支店で、資金や産業技術の供給元であり、そのバックはイルミナティの金融総本であるロスチャイルド銀行郡に通じている。
●第二次世界大戦前、アジアのほとんどが欧米の(イルミナティ組織)の植民地であった。その中で日本は唯一、天皇を中心とした賢固な国体を維持しており、独立国家としての面目を保っていた。
大東亜戦争により、中国や東南アジアから欧米列強を追放し、東南アジアの植民地を開放しイルミナティ戦略を阻止した。
●真珠湾攻撃を契機に第二次世界大戦は日本の敗北となった。
連合軍の中枢で画策するイルミナティ戦略下では、突出した賢固な国家(日本)は彼らの目指すグローバリズムと呼ばれる全体主義には邪魔で、特に日本は脅威であったからこそ、徹底的に叩く必要があった。
GHQ は日本国家の基本となる憲法、政治、経済、教育の改革を命じ、いままでの強固な国家の国体破壊を進めてきた。
そして80年が経った。独立国家日本の弱体化が政治、経済、文化の各方面に浸透し表面化てきている。国民は政治に無関心で、私利私欲に没頭し、目先3寸の利益で満足する奴隷と化した。
Daily Will 山上信吾「崩壊する日本外交」